スチール

日建連の2026年4〜9月の受注は総計10.1％減で、上期として6年ぶりの減少。民間非製造業が24％減る一方、製造業と官公庁は増えた。背景には建築費高騰と再開発の見直しがある。アルミ外装やステンレス内装の需要には時間差で影響が出る可能性がある。

金属外装の目地シーリングが切れる原因は、材料の寿命だけではない。温度で動く目地を前提にした2面接着、色とパネル長さで変わる目地幅、撥水汚染を避ける材料選び、施工管理と打ち替え計画まで、長持ちさせる勘所を整理する。

国交省の10月の主要建設資材調査は全13品目で価格「横ばい」。ただしH形鋼の指数は3.46と「やや上昇」の境界線上に張り付き、3か月先は33都道府県が上昇を予想。需給は均衡で、背景はメーカー値上げの転嫁にある。

アルミは新地金と再生地金でCO2が約30倍違う。だが建材の多くを占める展伸材にはリサイクルの壁があり、数字の比べ方にも落とし穴がある。EPDの読み方と、算定範囲・単位・寿命をそろえて比べる勘所を整理する。

国交省の9月建築着工統計で、新設住宅着工は6万1,826戸と6か月ぶりに前年割れ。季節調整値は3か月連続で低下した。民間非居住用の床面積は32.4%減、鉄骨造は26.4%減と大きく落ち込み、金属建材の先行き需要に影を落とす。

JFEスチールが店売り鋼管を11月契約分から5%値上げする。今年4度目で、2025年度末からの累計は25%。JFEの鋼材全品種、日本製鉄の薄板の下期値上げも重なる。手すりや下地、設備配管など数量の多い鋼管部材への影響と、発注側の備えを整理する。

台風で金属外装がめくれる主因は、外装材を外へ吸い出す「負圧」だ。告示1458号による外装材の風圧力の考え方、基準風速が2乗で効く理由、端部ほど厳しい負圧、板より留め付け・下地が弱点になる点、選定時のチェックポイントを整理する。

経産省の10〜12月期見通しで粗鋼需要は2,067万トン、前年同期比2.3%増。建築向け鋼材は3.6%増と、7〜9月期の「減少」見通しから向きが変わった。一方、9月の粗鋼生産は0.6%減と足踏み。金属建材の現場が押さえたい点を整理する。

鉄鋼・アルミ・金属板は告示上の不燃材料だが、塗装やフィルム、樹脂芯材が加わった金属建材の防火区分は個別の大臣認定で決まる。不燃・準不燃・難燃の違い、発熱性試験の考え方、内装の下地との組み合わせ、選定時に確認すべき3点を整理する。